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もっと見る2024年の年間訪日外客数は3,600万人を超えたといわれています。統計開始以降、最も多かったのが2019年の約3,100万人ですが、そこからおよそ500万人を上回り、過去最高を更新しました。東アジアだけではなく、東南アジアや欧米豪、中東など、幅広いエリアからの集客に成功したのがこの結果につながっていると見られています。
今後も多くの訪日観光客が訪れると予想される中、インバウンド需要を見越した施策の重要性が高まっています。特に、観光客からのニーズが大きいレストランや居酒屋、カフェなど、飲食店におけるインバウンド集客は急務といえるでしょう。
今回は、外国人観光客の集客率を高めるために飲食店側ができる7つの対策方法をご紹介します。具体的なポイントを押さえて集客し、売上アップを目指しましょう。
【出典】「訪日外客数(2024年12月および年間推計値)」(JNTO)URL:https://www.jnto.go.jp/news/press/20250115_monthly.html
飲食店に朗報!インバウンドで訪日外国人が最も期待しているのは「日本食を食べること」
実際、訪日外国人観光客は、どれだけ日本の食文化に期待しているのでしょうか。観光庁の調査を見てみると、観光客の82.9%が訪日前に日本食を食べることを期待していたとわかります。2位のショッピング(62.8%)を引き離し、ダントツの1位となっています。その他、日本の酒を飲むことも33.7%と高めです。
外国人が訪日時に期待していたこと | 割合 |
---|---|
日本食を食べる | 82.9% |
ショッピング | 62.8% |
繁華街の街歩き | 53.8% |
自然・景勝地観光 | 50.6% |
日本の酒を飲むこと | 33.7% |
温泉入浴 | 30.2% |
【出典】「訪日外国人の消費動向 2024 年 1-3 月期 報告書」(観光庁)URL:https://www.mlit.go.jp/kankocho/content/001750938.pdf
この通り、訪日観光客は日本食を求めているため、飲食店にとっては大きなビジネスチャンスといえます。日本食と聞くと和食や寿司などをイメージする方も多いかもしれませんが、それに限らず幅広いジャンルのお店でチャンスがあります。*例えば、魚料理や肉料理、ラーメンなどの需要は高いといえるでしょう。
飲食店がやるべきインバウンド需要への対策7選
飲食店がインバウンド客を獲得するためには、どのような方法で集客すれば良いのでしょうか。ここでは、飲食店向けのインバウンド対策のコツを7つご紹介します。具体的なポイントを確認してみましょう。
対策① ホームページやSNSアカウントを作る
訪日外国人は、WebサイトやSNS検索による情報収集で店舗を選んでいます。事前にメニューやお店の場所、雰囲気、口コミなどをチェックしてから訪れる店舗を決めているのです。
ホームページやSNSアカウントを作ることで、来店先の候補に入りやすくなります。Webサイトは多言語化を図ることで、より多くのターゲットへアプローチできるでしょう。また、SNSアカウントでは積極的に情報発信して、料理の写真や説明などを載せることがおすすめです。
対策② ポータルサイトやアプリを活用する
インバウンド向けの集客を行う場合、海外で広く利用されているポータルサイトやアプリを活用することも大切です。例えば、口コミサイトの「トリップアドバイザー」や、予約管理システムの「テーブルチェック」などは、世界各国で利用されています。店舗情報を掲載して国内外のユーザーにアピールしましょう。
加えて、旅行代理店などの観光ツアーに組み込んでもらうことも検討するのもおすすめです。海外からの団体客を受け入れるには、「旅行会社へ営業をかける」、「旅行会社と飲食店のマッチングサービスを利用する」といった方法があります。ツアーの対象として選んでもらうためには、地域ならではの食材を利用するといった差別化も重要です。
対策③ クレジットカードや銀聯(ぎんれん)に対応する
現金支払いのみの店舗よりも、キャッシュレス決済対応の店のほうが、より多くの顧客獲得につなげられます。海外でも利用者の多いクレジットカードやQR・バーコード決済を導入することがおすすめです。
例えば、中国からの観光客は「銀聯(ぎんれん)カード」を利用するケースが多く見られます。こうした層を取り込みたい場合、銀聯(ぎんれん)カードの支払いに対応することが望ましいといえます。訪日客の希望する支払い方法に対応することで、機会損失を防げるでしょう。
対策④ 英語でのサービスに対応できるようにする
インバウンド対応の一環として、外国語対応を実施することも重要です。特に、英語は幅広い方が使っているため、店舗のオペレーションに取り入れてみるのがおすすめです。メニュー表は英語表記のものを作成し、英語でのコミュニケーションが可能なスタッフを採用するとよいでしょう。また、翻訳機を準備しておくのも有効です。
対策⑤ 店内モバイルオーダーを導入する
モバイルオーダーを導入すれば、注文から会計までスムーズに対応できます。多言語対応のモバイルオーダーなら、外国人の方にもわかりやすくメニューを表示できるでしょう。また、またセルフオーダーなので、店舗スタッフが注文を取る手間も減らせます。人件費削減や人手不足解消にも役立つでしょう。
対策⑥ フリーWi-Fiを設置する
世界各国の人にとって、スマホは生活の一部となっています。特に、旅先では地図を調べたり、翻訳機として使用したりするケースも少なくありません。モバイルオーダーやスマホ決済をする際にも必要です。店舗のインターネット環境が整っていれば、訪日観光客も安心して来店しやすくなります。
また、フリーWi-Fiがあれば、顧客が気軽にSNS投稿を行えるようになります。口コミによって人気を高められると売上向上を狙えるため、店舗にとっても大きなメリットがあります。
対策⑦ 食の多様性に配慮する
訪日客のおよそ10人に1人は、食に対する制限があるといわれています。各国の食の多様性に対応できると、集客につながりやすいでしょう。例えば、ベジタリアン(菜食主義者)やヴィーガン(卵や乳製品などの動物性食品を完全に避ける人)などに対応したメニューを提供できると、より多くの顧客獲得に役立ちます。
その他、グルテンフリー(小麦に含まれるグルテン抜きの食事)やハラール(アルコールと、豚肉を使った料理が禁じられている)へのニーズも高まっているといわれています。ハラールはベジタリアン向けのサービスに力を入れれば対応も可能なため、ぜひ検討してみましょう。
また、「ハラール対応」「英語対応」などのアピールポイントは、WebサイトやSNSアカウント、店頭の看板などにも記載しておくことがおすすめです。店選びのフックとなり、客足を伸ばすことにつなげられます。
飲食店だからこそできる細かな配慮でインバウンド需要を上手く活用!
訪日外国人と一口に言っても、住んでいる地域や宗教など、さまざまな条件によって文化は異なり、食の好みも大きく変わってきます。訪日客の特徴や文化の差を理解することが、インバウンド対策につながるでしょう。
また、インバウンド需要に対応するためには、キャッシュレス対応やモバイルオーダーなど、店舗のDXを推進する必要があります。今回ご紹介した集客方法の中でも、特に重要度が高く着手しやすいのは決済方法の多様化などです。特に、レジ機能の改善がインバウンド対策の第一歩となるでしょう。
店舗DXを進めるにあたっておすすめなのが、クラウド型のPOSレジです。iPadなどのデバイスにシステムをインストールするだけで始められるため、大規模な工事は行わずに導入できます。クラウド型のPOSレジには多くの種類がありますが、特に飲食店におすすめなのが「ユビレジ」です。「ユビレジ」には以下のように、飲食店向けの便利な機能が備わっています。
ユビレジの魅力①簡単な操作で豊富な機能を使える
iPadで使える「ユビレジ」は、シンプルな操作画面が魅力の一つです。複雑な操作は不要なため、スタッフがレジ業務を覚えるまでの時間を短縮できます。また、通常のレジ機能はもちろん、商品分析機能や顧客管理機能などの高度な機能も搭載されています。リアルタイムで情報を把握できるので、多店舗展開している場合にも便利です。
ユビレジの魅力②ハンディ機能や店内モバイルオーダー・セルフ決済機能を利用できる
「ユビレジ」の飲食店向けサービスの一つが、iPhoneやiPod touchをオーダリングシステム端末として活用できる「ユビレジ ハンディ」です。レジと連携してスムーズに注文管理やお会計などを行えます。併せて、お客様のスマートフォンからの決済が可能な「ユビレジ QRオーダー&決済」もご利用可能です。
ユビレジの魅力③各社のキャッシュレス決済に対応できる
「ユビレジ」はクレジットカードや電子マネー、QR・バーコード決済など、多彩なキャッシュレス決済に対応しています。連携可能な決済サービスが多いため、顧客の傾向に合わせた決済手段を取り入れやすいのがメリットです。
ほかにも、「ユビレジ」には多くの業務効率化機能が搭載されています。詳しいプランや料金、オプションなどについて気になる方は、どうぞお気軽にお問い合わせください。
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